 安全確認トレーニングとは？
安全確認トレーニングは、兵庫県立総合リハビリテーションセンター・福祉のまちづくり工学研究所の小山と有限会社サテライトの堤とが2001年
1月に考案しました。
福祉用具を扱う人 （ホームヘルパー、ケアマネージャー、護師等のケアスタッフなど）や利用者のための、詰め込み型教育やマニュアル教育ではなく現場対応型トレーニングとして位置づけ、自発的な参加型を基本スタイルとしています。繰り返して実施することで安全確認への感受性が高まり「ひやりはっと」や事故を未然に防ぐことができるようになります。
 A：安全、K：確認、T：トレーニングの意味で
AKTと略します。
定期的に繰り返しトレーニングを行って、安心して福祉用具を使えるようにしていきましょう。
安全確認トレーニングの必要性
「ひやりはっと」を軽視してはいけません。
300件の「ひやりはっと」が起こると29件の軽傷事故、1件の重大事故が確率的に起こるのです。
労働災害事例を統計分析したもので、アメリカの技師ハインリッヒが1931年に発表しました。
発表者の名前にちなみ、ハインリッヒの法則と呼ばれています。
「1:29:300」で表されている比率は、300の「ひやりはっと」を放置しておけば1つの重大な事故が発生してしまうことを示しています。
逆に、300のひやりはっとを3に低減すれば、事故は0.1、0.01と低確率になるのです。
いつやって来るか分からない事故を少しでも未然に防ぐには、「ひやりはっと」の段階で地道に対策を考え、安全確認として実行（よい習慣として身につける）していくことが重要となるのです。
労働災害による死亡者数の推移
トラブルが発生すれば死亡事故・大規模事故を含む重大労働災害となる建築業や製造業といった第 2次産業では、危険予知トレーニング（KYT）が実践されています。
KYTは、K：危険、Y：予知、T：トレーニングの頭文字から来たものです。
あらかじめ危険性を察知する習慣を身につけることによって、起こりうる
「ひやりはっと」や事故トラブルを回避し、安心して働くことができるようになるのがねらいの教育方法で、日本で開発されました。
現場対応型トレーニングが効果をあげ、製造・生産現場では広く用いられるようになっています。図は、労働災害死亡事故件数の年度別推移を表すグラフですが、危険予知トレーニング導入期に労働災害死亡事故件数が激減しています。教育によって災害を少なく抑える効果があることが分かります。
安全確認トレーニングは危険予知トレーニングをベースとして開発・製作しています。
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安全確認トレーニング
